神戸新聞でエンディングノートについてお話ししました。

認知症などで判断能力が衰える前に、将来の財産管理などを家族や弁護士に頼んでおく「任意後見制度」の利用が増えている。終活サポートに取り組むNPO法人「和讃の会」(神戸市東灘区）の副代表、小泉一也さん（５８）は頼る人がなく、自分が亡くなった後のことを心配している人は多い」と話す。

数年前、小泉さんは神戸市内に住む４０代の女性から「私が死んだら葬儀をお願いしたい」と頼まれ戸惑った。１０代だった息子を亡くし、自身も肝臓などに病気があるという。

「棺おけには、子供の柔道着や写真を入れてほしい。亡くなっても身内には連絡してほしくない」まだ、後見制度の事業化を考えていなかった小泉さんは、そのために必要な事を調べ始めた。

女性と事前に契約を結び、本人の判断能力が低下した後に任意後見人として動けるようにしておく。後見人の活動をチェックする「任意後見監督人」も付く。判断能力があっても買い物代行などが出来る「生前事務委任契約」と、亡くなった後の遺品整理などの「死後事務委任契約」も合わせて結んだ。入院や老人ホームへの入居も考えて「身元保証契約」も交わした。

やってほしい事を書いておく【エンディングノート】を作ったのもこの女性が初めてだった。インターネットで簡単な書式をダウンロードして活用。第三者の目も入れる僧侶に加わってもらい、３人で考えた内容を１冊ずつもっておくことにした。「１０回くらいは書き直した」と小泉さん。「今の気持ちが反映されているのが一番。自分に必要な項目だけ選び、何回でも書き直せると思えば気軽にできる」と話す。

女性は体力が落ち、歩行器がないと歩けない。それでも小泉さんは「息子を失って抜け殻のようだった頃に比べ、顔色が良くなった」と言う。

「契約を結んだことで、生きる気力が出ればうれしい。心置きなく旅行に行けるようになったという人もいる。契約やエンディングノートの作成は勇気がいるけれど、一歩踏み出せばすごく楽になる」

小泉さん自身もエンディングノートを用意し、通帳や保険証券の保管場所を記した。葬儀の形式にこだわりはなく、妻さえいてくれたらいいと思う。納骨は、常に誰かがまいっている浄土真宗の大谷本廟（京都市東山区）に合祀してもらうつもりだ。

契約後は葬儀についても話し合っておく。葬儀会社などで何百回も立ち会ってきた小泉さんは「一度だけ泣いたことがある」と言う。亡くなったのは高齢の男性。僧侶はおらず読経もなかった。だが、孫たちが１人ずつ、自分の言葉で思いをつづった手紙を一生懸命読んだ。

世の中には、お金がなくて葬儀が出来ない人もいる。小泉さんは「お経くらいはあげたい」と考え、通信教育を受けている。再来年には、浄土真宗の僧侶の資格を取得する予定だ。自信の終着点でも、死者が迷わないための【枕経】を自分で唱えるつもりだ。

神戸新聞より